仮想通貨界隈を震撼させたMt.Gox（マウントゴックス）事件とは？

仮想通貨取引を楽しむユーザーにとって
Mt.Gox事件は、
ユーザーにとって忘れられない、
あるいは、伝説的に語り継がれる事件となりました。

「送金にID入れ忘れてセルフGox（ゴックス）した」

「あの取引所近いうちにGoxするんじゃないのか…？」

チャットや掲示板でこのような書き込みを見かけたら、
Mt.Gox事件を思い出して見ましょう。

また、最近になって仮想通貨取引を始めたユーザーの方も
サクっとMt.Gox事件について学んでおきましょう。

Contents

Mt.Gox事件についての概要

Mt.Gox事件とは、
当時、東京に拠点を構えていたビットコイン取引所Mt.Gox（マウント・ゴックス）が
2014年の3月7日から3月10日にかけてハッキング被害に遭い、
当時の換算で約115億円相当のビットコインを消失した、とされる事件です。

Mt.Goxは顧客の払い戻しを停止し、破産を申請。

しかし事件は、それだけに止まることはありませんでした。

その後、Mt.GoxのCEOであったマルク・カルプレス(30)が逮捕されます。

実は、ビットコイン消失はハッキングによるものでなく、
カルプレス容疑者が顧客の口座を不正操作し
あろうことか
顧客のビットコインを着服していたのです。

ビットコインそのものには運用責任者や発行者がいないため、
当時の被害者が保障を受けることもできず、
この事件はサイバー攻撃の危険性を世に知らしめるとともに、
今日に至るまで、

『仮想通貨＝怪しい＆詐欺』のような

日本での一般における
仮想通貨に対する
マイナスイメージを植えつけるきっかけとなる事件となりました。

Mt.Gox社名の由来はMagic The Gathering Online eXchangeのアルファベットを採ったものであり、
文字通り、もともとは2009年より世界的人気を誇るトレーディングカード、
マジック・ザ・ギャザリングのオンライン交換所として設立された事業所でした。

2011年に事業を売却され、
Mt.Goxはビットコイン取引所として再スタートします。

ビットコインのブームに乗った2013年4月には、
全世界のビットコイン取引量の7割を占める企業にまで成長しました。

被害者の数は申請した人だけで約13万人（うち日本人が1000人程度）に上るとされています。

取引所自体は東京にあったものの、
利用者の大半は外国人であったため
日本人の被害者はほとんどいませんでした。

消失した150億円のうちの３億２０００万円は
自宅のベッド（600万円）や
3DCGソフトウェアshade3D関連の
ソフトウェア販売権利の購入に流用していたとのことです。

↓その他、カルプレス容疑者についてのウワサは下記リンクに記載しております。
ビットコイン百貨事件

コインチェックから500億円相当のNEM(XEM)が不正送金されるという、
マウントゴックス事件を超える事案が発生中。

コインチェック、不正流出の疑い調査　数百億円規模か https://t.co/4xnwNzy8ww

— 日本経済新聞電子版 (@nikkei) 2018年1月26日

ハードウェアウォレットや、
複数の取引所を使うなど、
資産の分散保有には気をつけたいところですね。

日本だとコインチェック以外では、

あたりが分散先の代表的な取引所。

そのうえで、
少し扱いにクセのあるハードウェアウォレットについても
調べて活用するのが良いかも知れません。

Mt.Gox事件は今となって
セキュリティ意識はもちろんのこと
取引所として信用足りうるバックヤードや
通貨としての信頼性などなど

仮想通貨取引所や利用ユーザー、通貨に対し
改めて
仮想通貨を取り巻く信用性を求められる礎となりました。

日本における仮想通貨の普及は
Mt.Gox事件のせいで数年、遅れたとまで言われましたが

2017年6月現在では
ポジティブにメディア報道されるようになり
再び仮想通貨が見直される時代に戻ってくることができたようです。

そして現在、
TOYOTAやgoogle、マイクロソフトが出資したり
GMOやSBIによる取引所への参入がユーザーに喜ばれるのは、
Mt.Goxを知る私たちユーザーが
心のどこかで
仮想通貨に対する安心感というものを求めているから、なのかもしれません。

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